3月18日、TOHOシネマズは6月1日より全国66拠点で一般料金を1800円から1900円に値上げすることを発表した。
また、シニア、「ファーストデイ」「レディースデイ」「TOHOシネマズデイ」は1100円から1200円に、
「夫婦50割引」（2人で）は2200円から2400円となり、やはり100～200円の値上げとなる。
ただし、学生料金やレイトショー、12月1日の「映画の日」については現行料金を維持する。
一般料金を値上げするのは、約26年ぶりだという。

　TOHOシネマズは昨年12月に、会員向けマイル交換特典「1ヶ月フリーパスポート」の取り扱い
を2019年12月末で終了することを発表したばかり。今回の料金改定を受けて、インターネット上では
「2000円になるのも時間の問題。ネットフリックスとHuluの両方を契約したほうがコスパ良さそう」
「くだらない宣伝にお金かけるより料金安くしたほうが客は見に来ると思う」「業界として一斉値上げならまだしも、
TOHOシネマズだけって（親会社の）東宝の経営能力に疑問」「ほかのシネコンも追従しそうでコワい」
「もうTOHOシネマズに行く理由がなくなった。値上げで“TOHOシネマズ離れ”が加速すると思う」
といった声が上がっている。

ただでさえ日本の映画料金は世界的に見て高いといわれており、以前から
「世界一高い。もっと安くするべき」「業界を挙げて映画館に行きやすい環境をつくってほしい」
といった声が多かった。そのため、世論に逆行するようなTOHOシネマズの値上げは
「映画館が映画離れを誘うような改悪だ」と強い反発を浴びている

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